額面50万のボーナス(賞与)手取り額は40万？計算方法も超丁寧に解説

この記事では、ボーナス（賞与）額面金額の確認方法と、手取り金額の計算方法をご紹介させていただきます。額面のボーナス支給額が50万円になる下記サンプルを例に、１つ１つ計算していきますので、是非ご自身に当てはめて一緒に計算してみてください。

【計算サンプル】

年齢：35歳
家族構成：共働きの奥さん・3歳の子供１人の3人家族。
前月の額面給料：30万円　※交通費込み
賞与：年2回　基本給の4ヶ月分

※当記事では協会けんぽ（全国健康保険協会）の保険料率にて計算しております。協会けんぽ以外の保険組合に加入されている方・公務員の方は保険料率が異なりますので予めご了承ください。

ボーナス（賞与）の手取り金額を計算する手順

計算する手順は次のようになります。結構大変そうに見えますが、10分くらいで計算できると思います。

【計算手順】

手順１：額面金額を把握する
手順２：健康保険料を計算する
手順３：厚生年金保険料を計算する
手順４：雇用保険料を計算する
手順５：源泉所得税を計算する
手順６：手取り金額を計算する

ボーナスから引かれるもの

■社会保険料　
・健康保険料（40歳以上は介護保険料も含む）
・厚生年金保険料
・雇用保険料

■源泉所得税

※毎月の給料とは違い、ボーナス（賞与）からは住民税は引かれません。

手順１：額面金額を把握する

まずは、ボーナスの額面金額を把握します。

例えば今回の例で言うと、「年２回　基本給の4ヶ月分」なので、夏のボーナスで2ヶ月、冬のボーナスで2ヶ月分となり、１回分のボーナスは「基本給の2か月分」です。

続いて、給与明細で自分の基本給を確認します。

月給の額面金額は30万ですが、基本給は25万なので、ボーナス（賞与）の額面金額は25万の2か月分で50万円ということになります。

ボーナス（賞与）の額面金額は50万円

ボーナス（賞与）の額面金額がわかったので、続いて天引きされる社会保険料と源泉所得税を計算します。社会保険料には3つ（健康保険料・厚生年金保険料・雇用保険料）あるので、健康保険料から計算してみましょう。

手順２：健康保険料を計算する

ボーナスから引かれる健康保険料は次の２つの手順で計算します。

①　ボーナス額面金額の1000円未満を切り捨てる。
（例）500600円→500000円

②　①の金額に保険料率と1/2をかける。

健康保険の保険料率はお住まいの都道府県により異なります。こちらからご自身の保険料率をご確認ください。→全国健康保険協会　平成31年4月～保険料額表

ここでは私の地元、千葉県を例に計算してみます。

保険料率は39歳までが下記画像赤枠、40～65歳は青枠に記載されています。

※画像をクリックすると大きくなります。

今回の例では、年齢が35歳（赤枠に該当）、ボーナス（賞与）の額面金額が50万円なので、

500000円×9.81%×1/2
＝500000円×0.0981×0.5
＝24525円(1円未満の端数は切り捨て）

天引きされる健康保険料
＝24525円

手順３：厚生年金保険料を計算する

続いて厚生年金保険料を計算します。

手順2の①に、厚生年金の保険料率（下記画像赤枠）と1/2をかけます。

500000円×18.300%×1/2
＝500000円×0.18300×0.5
＝45750円(1円未満の端数は切り捨て）

天引きされる厚生年金保険料
＝45750円

手順４：雇用保険料を計算する

雇用保険料は、ボーナス（賞与）の額面金額に0.3%をかけて算出します。
※雇用保険の場合、健康保険料・厚生年金保険料と違い「ボーナス額面金額の1000円未満端数切捨て」はしないのでご注意ください。そのままの額面金額に0.3%をかけます。

500000円×0.3%
＝500000円×0.003
＝1500円(1円未満の端数は切り捨て）

天引きされる雇用保険料
＝1500円

手順５：源泉所得税を計算する

源泉所得税は次の手順で計算します。

①　源泉所得税の税率を調べる。
②　源泉所得税を計算する。

①源泉所得税の税率を調べる。

ボーナスから引かれる源泉所得税の税率は、前月の額面給与から社会保険料を引いた金額で決まります。もう一度、前月の給与明細を見てみましょう。下記画像でいうと赤枠（前月の額面給与）から青枠（社会保険料）を引いた金額です。※交通費も入りますのでご注意ください。

300000円-14835円-27273円-900円
＝256992円

そして、この金額を次の表に当てはめて、税率を調べます。扶養親族の数も考慮し、自分の該当する欄を探して下さい。
※16歳未満の子供は扶養親族には該当しないのでご注意ください。また、配偶者を扶養親族の含めるには、配偶者の所得が85万円以下（パート収入等だと150万以下）である必要があります。但し、自分の年収が900万以上で配偶者が障害者ではない場合は、配偶者を扶養親族に含めることは出来ません。